日本では長らくペットブームが続いており、ペットとの共生は文化として根付いています。
ペットを飼った経験がある人なら、「ペット可」物件の価値を理解できるでしょうが、そうでない人にはその価値が伝わりにくいかもしれません。

しかし、不動産投資の成功が「ペット可」に大きく依存している場合、その重要性は変わります。
ペットを飼いたいと思っている人々をターゲットにするかどうかは、ビジネスセンスによります。
そこで問われるのは、賃貸物件のオーナーがどのように対応すべきかということです。

■ペット可物件のニーズ

首都圏のある不動産会社が賃貸物件の利用者に対して「許可があればペットを飼いたいか」という調査を行った結果、65.9%の人が「飼いたい」と回答しました。さらに、「なぜ飼わないのか」という質問に対しては、66.6%の人が「契約で禁止されているため」と答えました。

これは、賃貸物件に住む人々の6割以上が、実際にはペットを飼いたいと考えていることを意味しています。

ペットを許可する物件にすれば、ペットを連れている人々のニーズに応えるだけでなく、「契約上の禁止で飼えない」という潜在的なペット飼育希望者のニーズにも対応することが可能です。

■ペット可物件にするメリット

【1.入居希望者の母数が大きくなる】

ペット可の物件では、ペットを飼う人も飼わない人もどちらも入居可能ですので、募集する入居者の範囲が広がります。特に空室率が高い場合には、ペット可にすることで入居率を向上させることが期待できます。

入居条件を緩和することで、追加の投資をせずに空室率を改善することができ、これは入居率を上げる最も簡単な方法の一つです。

【2.長く入居してもらえる】

ペット可の物件は供給数が少ないため、「他の物件に引っ越したい」と考えても、選択肢は限られています。

ペット可の物件は契約更新率が高いため、不動産屋が紹介する機会も少なくなります。その結果、ペットを飼う入居者は物件探しに困難を感じ、簡単には引っ越せない状況になります。

ペット可の物件は、長期間にわたって入居者が定着しやすく、これにより安定した家賃収入が期待できます。

【3.賃料を高く設定できる】

多くのオーナーが入居希望者から家賃の値下げ交渉を受けた経験があるでしょう。
ペット可の物件では、ペットによる壁紙や床の損傷の可能性を説明することで、賃料減額に応じない理由を理解してもらうことが容易です。

また、ペット相談可の物件の中には、ペットを飼っている場合のみ家賃を5,000円増額している例もあります。

■ペット可物件にするデメリット

【1.リフォームの費用がかさむ】

ペットを飼うと、避けられないのが部屋に残るペットの匂いです。
掃除だけでは完全には除去できないこともしばしばあります。
敷金を増やすなどの対策もありますが、それをデメリットと感じるオーナーも少なくありません。

【2.近隣トラブルに繋がることも】

ペット特有の臭いや鳴き声が近隣住民間のトラブルの原因となることがあります。道路や共有スペースにペットの排泄物が放置されていると、他の住民に迷惑をかけ、最悪の場合、退去を求められることもあります。

一方で、マンション全体がペットを許可している場合、他の住民もペットを飼っている可能性が高く、互いに理解し合う文化が育まれやすくなります。

【3.一度ペット可にすると、簡単に不可に戻せない】

先ほども述べましたが、ペットの匂いが室内に染み付くと、匂いを消すのは容易ではありません。そのため、一度ペット可の物件にすると、大規模なリフォームをしない限り、簡単にペット不可に戻すことはできません。
ペット可の物件は、現在の管理費に加えて、将来的な管理費も増加する可能性が高いです。

■まとめ

日本の少子高齢社会において、15歳未満の子供の数をペットが上回っており、ペットを受け入れる住宅の需要が高まっています。
賃貸物件は供給過多にも関わらず、ペットを持つ入居者の需要はまだ満たされていないため、空き部屋に困るオーナーにとってペット可の物件は有効な対策となるでしょう。

「ペット可」にするかどうかは、入居者のライフスタイルに深く関連しており、物件のコンセプトを形成します。
流行に左右されず、「投資」としても慎重に考え、判断することが重要です。