好立地の不動産は暴落するリスクは少なくインフレに強い資産です。
なぜ不動産投資がインフレ対策に有効なのでしょうか。

｜インフレとは？

インフレ(インフレーション)とは、物価が上昇傾向になることを指します。
インフレでは商品を購入するのに、以前より多くのお金が必要になるので「モノの価値」が上がり「お金の価値」が下がるという状態です。

その一方、「モノの価値が」下がり「お金の価値」が上がる、インフレと反対の状態をデフレ(デフレーション)と言います。

■インフレが起こる理由

2023年現在、ロシアとウクライナの争いを契機とした原油と天然ガス高騰、また小麦やトウモロコシの高騰により世界各国でインフレが進んでいます。

また、インフレになる原因としては、日本政府の財政政策などが挙げられます。
減税政策を行うと、国民はお金の余裕ができますので貯金せずにお金を使う方が増加しやすくなります。

このような状態では多少値段が高くても商品は売れるので、どんどん物価が上がり、お金の価値は下がっていきます。

いわゆる、モノやサービスの需要が増加したり、供給が減少したりすると、需要と供給のバランスが崩れるのでインフレが起こると考えられています。

｜インフレに有利な資産価値の下がりにくい資産とは？

これからもインフレが進んでいくことが予測される現在、資産を防衛できる手段として有効な手立てとは、どのような方法があるかみていきましょう。
以下の資産はインフレに強い資産とされています。

■1.不動産や金などの現物資産

不動産や金などの現物資産はインフレの状況にある現在も価格は下落していません。
不動産は売却時の収益だけではなく、入居者がいる限り毎月、継続して家賃収入を受け取ることができます。

インフレになると物価が上昇しますので、不動産価格や賃料の上昇にも期待できます。

但し、全ての物件が値上がりするわけではありません。
好立地であることが前提となりますので立地の選定には見極めが必要です。

■2.株や有価証券など

株式や有価証券などはインフレに強い資産として考えられています。

株式を発行する企業は自社の製品価格を上げ、収益を増やすことができます。
これらに連動して株価も上昇傾向になることが考えられます。

その一方、物価の上昇を製品価格に反映できない企業は業績の悪化が考えられますので、全ての銘柄が値上がりするわけではありません。
株式投資を行う場合は注意が必要です。

■3.外貨

日本がインフレとなった場合には円の価値が下がるため円以外の通貨を保有することによってインフレの対策になります。
外貨建ての資産としては、外貨預金や外国株式、外国債券などが挙げられます。

インフレによって円が下落しても外貨建ての資産を保有していた場合は資産価値の目減りを低減させることができます。
ですが、円高に転じた場合は外貨建ての資産が下落してしまうため注意が必要です。

外貨と円をバランス良く保有することが大切です。

｜不動産投資がインフレ対策におすすめの理由

インフレに強いとされる資産を挙げましたが、その中でも不動産投資がおすすめできる理由を詳しく解説します。

■1.資産価値が下落しにくい

インフレが起こると物価が上がり、お金の相対的な価値が下落します。
その一方、不動産は現物資産となりますので、現金や有価証券と比較しても資産価値が下がりにくいと言えます。

急激な資産価値の下落は見られないためインフレ対策には有効な手段です。

■2.家賃収入が上がる可能性がある

インフレが起こると物価が上がりますので、モノやサービスの価値が上昇します。
一方、現金や貯金の価値は下がります。

ですが、不動産経営で受け取れる家賃収入は消費者物価指数と連動して徐々に上昇していきます。
不動産投資を長期的に運用していく上でインフレの影響で家賃収入が増加した場合は利回りが大きく上がる可能性があります。

また、売却して利益を確定させる場合においても高値で売却できれば売却益を確保することができます。
これらの理由から不動産投資はインフレ対策になると言われています。

■3.投資用ローン(アパートローン)が実質的に目減りする

インフレになるとお金の価値が下落します。
不動産投資を行う場合、金融機関の投資用ローン(アパートローン)を利用することが一般的ですが、ローン返済中にインフレが起こると、借り入れした金額の実質的な価値も低下することになります。

金融機関に返済する金額に変わりはありませんが、支払う金額の価値自体は下がっていると言えます。

これだけを見るとインフレ対策に有効だと言えますが、インフレが起こると金融機関が金利を引き上げる可能性がありますので注意が必要です。

｜まとめ

不動産投資はインフレに強い資産運用であり、世界情勢が不安定な現在の状況から考えると手堅い投資方法であると言えます。
しかし、不動産投資には空室リスクや修繕リスクなどもありますので注意が必要です。

不動産投資を始める上での最重要ポイントは立地です。
好立地であればリスクを軽減させることができます。

好立地とは利便性を追求した立地のことです。
主要都市の中心部であり、駅近であり通勤などでアクセスの良い立地に人気が集中しています。

災害や老朽化などの修繕リスクにも注意が必要となりますので、なるべく築浅や新築の物件がおすすめです。

不動産投資は数ある投資商品の中で唯一、ローンが利用できる投資です。
ローンを利用することにより、手元の資金を動かさずに資産運用を始めることが可能です。

また、住宅ローンには団体信用生命保険やがん保険などにも加入できますので、保険の役割も兼ねている投資方法となります。
このような時代だからこそ、多くの方が利用する投資手法となっています。

しっかりとリスクを把握した上で検討してみましょう。